世界の人口ピラミッド国別・年別の人口ピラミッドと経済指標

2040年のフィンランドの人口ピラミッド

Finland population pyramid

将来推計（中位）
6万4万2万02万4万6万0歳10歳20歳30歳40歳50歳60歳70歳80歳90歳100歳男性女性
総人口
548万人
0〜14歳
12.5%
15〜64歳
60.7%
65歳以上
26.9%
年齢中央値
47.0歳
老年従属人口指数
44.3
男女比 (女性100に対し)
99.3

横軸は各歳の人口（男性は左、女性は右）。軸の範囲は1950〜2100年で固定しているため、年ごとの変化を比較できます。老年従属人口指数＝65歳以上人口÷15〜64歳人口×100。

人口の推移

総人口 (1950〜2100年)

390万450万510万570万2000205019502100総人口
総人口

縦線は選択中の年。2024年以降は国連の中位推計です。

産業

GDPに占める付加価値の構成比と、就業者の産業別構成比（世界銀行）。

農業 (GDP比)
2.6%
2025年
工業・建設 (GDP比)
22.5%
2025年
製造業 (GDP比)
14.2%
2025年
サービス業 (GDP比)
62.1%
2025年

GDPの産業構成比

0%22%44%65%19802000202019602025農業工業・建設サービス業
農業工業・建設サービス業

ビジネス・経済規模

名目GDP
3,170億ドル
2025年
1人当たりGDP
5.6万ドル
2025年
実質GDP成長率
0.2%
2025年
対内直接投資 (GDP比)
-0.1%
2025年

名目GDP (米ドル)

$0$1,110億$2,219億$3,329億19802000202019602025名目GDP
名目GDP

実質GDP成長率

-9%-2%4%10%19802000202019602025実質GDP成長率
実質GDP成長率

労働力

労働力人口
289万人
2025年
労働参加率 (15歳以上)
59.7%
2025年
失業率
9.5%
2025年
就業者: 農業
3.5%
2025年
就業者: 工業
20.8%
2025年
就業者: サービス業
75.7%
2025年

労働力人口

244万260万275万291万19802000202019602025労働力人口
労働力人口

失業率・労働参加率

0%23%45%68%19802000202019602025失業率労働参加率
失業率労働参加率

貿易・貿易収支

財・サービスの輸出入（国際収支ベース、米ドル）。貿易収支＝輸出−輸入。

輸出 (財・サービス)
1,342億ドル
2025年
輸入 (財・サービス)
1,302億ドル
2025年
貿易収支 (財・サービス)
40億ドル
2025年
貿易額/GDP
83.4%
2025年

輸出・輸入

$0$474億$947億$1,421億19802000202019602025輸出輸入
輸出輸入

貿易収支

$-67億$4.4億$76億$147億19802000202019602025貿易収支
貿易収支

物価

消費者物価上昇率
0.3%
2025年
消費者物価指数 (2010=100)
133.5
2025年

消費者物価上昇率 (前年比、表示範囲 -10〜100%)

-1%5%12%19%19802000202019602025消費者物価上昇率
消費者物価上昇率

消費者物価指数 (2010年=100)

2489414019802000202019602025消費者物価指数
消費者物価指数

平均気温

国土全体の年平均気温（CRU TS 4.07、1901〜2022年）。

年平均気温 (直近30年)
2.5℃
1993〜2022年
1901〜1930年平均
1.1℃
差
+1.4℃
直近30年 − 1901〜30年

年平均気温

-1℃1℃2℃4℃1950200019012022年平均気温
年平均気温

政治・ガバナンス

世界銀行の世界ガバナンス指標（WGI）。専門家・企業・市民の評価を統合した指標で、およそ-2.5（弱い）〜+2.5（強い）。体制の種類そのものを示すものではありません。

最新: 2025年

ガバナンス指標 (最新年)

-2-1+0+1+2言論の自由と説明責任政治的安定・暴力の不在政府の有効性法の支配汚職の抑制

ガバナンス指標の推移

+0.7+1.3+1.9+2.520002010202019962025言論の自由と説明責任政治的安定・暴力の不在政府の有効性法の支配汚職の抑制
言論の自由と説明責任政治的安定政府の有効性法の支配汚職の抑制

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